ドル円、米雇用指標で158円回復を探る

前日のNY市場は、米サービス業の底堅さと雇用鈍化の兆しが交錯し、株式市場では主要指数がまちまちとなった。ダウ平均は0.49%高となった一方、S&P500は0.17%安、ナスダック総合指数は0.83%安となり、短期的な過熱感が意識されたハイテク株の一角が上値を抑えた。原油市場では、中東情勢を巡る過度な警戒が後退するなか、WTI原油が75ドル台で推移し、北海ブレントも79ドル前後で方向感を探る展開となった。米10年債利回りは4.61%台へ低下し、ドル指数も99台後半と6週間ぶり安値圏で推移した。米7月ADP雇用統計は4.4万人増と前回から伸びが鈍化した一方、米7月ISM非製造業景況指数は54.1と底堅さを維持し、雇用の減速と物価圧力の粘りが同時に意識された。ドル円は日米当局による協調介入後の警戒感が残るなか、157円台後半で推移しており、全体としては株式市場の過熱感、原油の方向感、米雇用指標をにらみながら方向感を探るNY市場だったといえそうだ。

テクニカル的に見ると、ドル円は足元で157円台後半に位置しており、今回は158.00円を明確に上抜けられるかが焦点となりやすい。上値では158.00円から158.50円付近が直近レジスタンスとして意識されやすく、ここを上抜けると159.00円付近まで戻りを試す展開となるかが焦点だ。一方、下値では157.00円から156.50円付近が目先のサポートとなり、ここを割り込むと156.00円、さらに介入後の安値圏である155円台前半まで下値を探る動きが強まる可能性がある。米雇用関連指標が弱い内容となればドル売りが再び意識されやすい一方、労働市場の底堅さや単位労働コストの上振れが確認されれば、米金利上昇を通じてドル円の戻りを支える可能性がある。157円台後半から158円前後では戻り売りと買い戻しが交錯しやすく、節目価格付近では急な上振れ・下振れに注意したい。

本日の指標は、15:00にドイツ6月製造業新規受注、16:00にスイス7月失業率、17:30に英国7月建設業購買担当者景気指数（PMI）、18:00にユーロ圏6月小売売上高、18:30に米国7月チャレンジャー人員削減数、21:30に米国前週分新規失業保険申請件数、米国前週分失業保険継続受給者数、米国4-6月期非農業部門労働生産性・速報値、米国4-6月期単位労働コスト・速報値、23:00に米国6月卸売売上高、28:00にメキシコ中銀政策金利が予定されている。特に新規失業保険申請件数は20.5万件、失業保険継続受給者数は179.0万人が見込まれており、前日のADP雇用統計に続いて米労働市場の減速度合いを確認する材料となる。非農業部門労働生産性は前期比0.6%、単位労働コストは前期比年率2.1%が見込まれており、賃金・物価圧力への見方にも影響しやすい。NY時間は米雇用関連指標と労働コスト指標を受けた米金利の反応を確認しながら、ドル円が158円台を回復できるかを見極めたい。

---