ドル円157円台、ADPと米ISM非製造業で方向感探る

前日のNY市場は、中東情勢の緊張緩和期待と原油安を背景にリスク選好が強まり、株式市場では主要指数がそろって上昇した。ダウ平均は1.7%高、S&P500は1.8%高、ナスダック総合指数は2.6%高となり、原油安によるインフレ再燃懸念の後退とハイテク株の買い戻しが相場を支えた。原油市場では供給不安が後退し、北海ブレントは80ドルを下回る水準まで下落した。原油安によりインフレ再燃への警戒感がやや和らぎ、米10年債利回りにも低下圧力がかかった。為替市場では、日米当局による協調介入後の円買い効果が残るなか、ドル円は157円台半ばから後半で推移している。前日発表された米6月JOLTS求人件数は735.9万件に減少し、労働需要の鈍化も意識された。全体としては、株高と原油安がリスク心理を支える一方、ドル円では介入警戒と米雇用関連指標をにらんだ神経質な値動きが続くNY市場だったといえそうだ。

テクニカル的に見ると、ドル円は足元で157円台半ばに位置しており、今回は157.00円台を維持できるかが焦点となりやすい。上値では157.80円から158.00円付近が直近レジスタンスとして意識されやすく、ここを明確に上抜けると158.50円、さらに159.00円付近まで戻りを試す展開となるかが焦点だ。一方、下値では157.00円から156.50円付近が目先のサポートとなり、ここを割り込むと156.00円、さらに155.50円付近まで下値を探る動きが強まる可能性がある。介入警戒が残るなかでは上値追いに慎重さが出やすいものの、米ADP雇用統計やISM非製造業景況指数が強い内容となれば、米ドルの買い戻しが入りやすい。157円台では戻り売りと押し目買いが交錯しやすく、米指標発表後の急な上振れ・下振れに注意したい。

本日の指標は、15:45にフランス6月鉱工業生産、16:50にフランス7月サービス部門PMI（改定値）、16:55にドイツ7月サービス部門PMI（改定値）、17:00にユーロ圏7月サービス部門PMI（改定値）、17:30に英国7月サービス部門PMI（改定値）、18:00にユーロ圏6月生産者物価指数（PPI）、20:00に米国MBA住宅ローン申請指数、21:15に米国7月ADP雇用統計、22:45に米国7月サービス部門PMI（改定値）と米国7月総合PMI（改定値）、23:00に米国7月ISM非製造業景況指数（総合）が予定されている。特にADP雇用統計は前回から伸び鈍化が見込まれており、週末の米雇用統計を前に労働市場の勢いを確認する材料となる。ISM非製造業景況指数は前回から改善が見込まれており、米サービス業の底堅さを確認するうえで注目度が高い。NY時間はADPとISMを受けた米金利とドルの反応を確認しながら、ドル円が157円台を維持できるかを見極めたい。

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