2026.08.04
前日のNY市場は、中東情勢の緊張緩和期待を背景に原油価格が大きく下落し、株式市場では主要指数がそろって上昇した。ダウ平均は1.32%高、S&P500は1.48%高、ナスダック総合指数は2.13%高となり、原油安によるインフレ再燃懸念の後退とハイテク株の買い戻しが相場を支えた。北海ブレントは83ドル台まで下落し、米10年債利回りにも低下圧力がかかった。一方、米7月ISM製造業景況指数は55.6と前回の53.3から上昇し、米製造業の底堅さと仕入れ価格の高止まりが意識された。為替市場では、日米当局による協調介入後も追加介入への警戒感が残り、ドル円は一時155円台前半まで下落した後、157円台で推移している。全体としては、株高と原油安がリスク心理を支える一方、ドル円では介入警戒と米景気指標の強さが交錯するNY市場だったといえそうだ。
テクニカル的に見ると、ドル円は足元で157円台半ばに位置しており、今回は157.00円台を維持できるかが焦点となりやすい。上値では157.80円から158.00円付近が直近レジスタンスとして意識されやすく、ここを明確に上抜けると158.50円、さらに159.00円付近まで戻りを試す展開となるかが焦点だ。一方、下値では157.00円から156.50円付近が目先のサポートとなり、ここを割り込むと156.00円、さらに前日の安値圏である155円台前半まで下値を探る動きが強まる可能性がある。介入警戒が残るなかでは上値追いに慎重さが出やすいものの、米JOLTS求人件数や貿易収支がドル買い材料となれば、短期的な買い戻しが入りやすい。157円台では介入後の戻り売りと米景気の底堅さを意識したドル買いが交錯しやすく、節目価格付近では急な反発や反落に注意したい。
本日の指標は、08:50に日本7月マネタリーベース、21:30に米国6月貿易収支とカナダ6月貿易収支、23:00に米国6月製造業新規受注と米国6月雇用動態調査(JOLTS)求人件数が予定されている。特に米JOLTS求人件数は747.0万件と前回の759.4万件から減少が見込まれており、労働市場の需給がどこまで緩んでいるかを確認する材料となりそうだ。米貿易収支は730億ドルの赤字が見込まれており、前回の776億ドルの赤字から赤字幅が縮小するかが焦点となる。米製造業新規受注は前月比0.2%が見込まれており、前日の強いISM製造業景況指数に続いて、企業部門の底堅さを補強する内容となるかも注目される。NY時間は米雇用関連指標と貿易収支を受けた米金利の反応を確認しながら、ドル円が157円台を維持できるかを見極めたい。
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