日本CPI後のドル円、英小売売上高で161円台攻防か

前日のNY市場は、FOMC後の米金利高・ドル高への警戒が残るなか、株式市場では主要指数がそろって上昇した。半導体株やハイテク株の反発がリスク選好を支え、S&P500とナスダックは大きく上昇し、ダウ平均も小幅高となった。米10年債利回りは高止まりし、為替市場では米ドルが高値圏で推移した。原油市場では、米国とイランの暫定合意やホルムズ海峡の通航再開を背景に供給不安が後退し、北海ブレントは80ドル割れ近辺まで下落した。ドル円は161円台前半まで上昇する場面があり、日本当局による為替介入への警戒が一段と意識された。全体としては、原油安によるインフレ懸念の後退とFOMC後の米ドル高が交錯し、株式市場は底堅さを保ちながらも、為替市場では円安警戒が強まるNY市場だったといえそうだ。

テクニカル的に見ると、ドル円は足元で161円台前半に位置しており、上値では161.50円から162.00円付近が直近レジスタンスとして意識されやすい。ここを明確に上抜けると、円安進行への警戒感がさらに強まり、162円台半ばを試す展開となるかが焦点だ。一方、下値では161.00円前後が目先のサポートとなり、ここを割り込むと160.50円、さらに160.00円付近まで下値を探る可能性がある。今回は節目攻防型の見方が当てはまりやすく、米ドル高がドル円を押し上げる一方、161円台では介入警戒や利益確定売りが出やすい。日本の全国CPIは総合指数が前年比1.5%、生鮮食品を除くコア指数が前年比1.4%となり、日銀の追加利上げ観測を完全に後退させる内容ではない。週末を前に、161円台ではストップロスと介入警戒が交錯し、値動きが荒くなる場面に注意したい。

本日の指標は、08:01に英国6月GfK消費者信頼感調査、08:30に日本5月全国消費者物価指数（CPI）、08:50に日銀・金融政策決定会合議事要旨が発表された。このあとは、15:00に英国5月小売売上高、ドイツ5月生産者物価指数（PPI）、21:30にカナダ4月小売売上高が予定されている。日本の5月全国CPIは前年比1.5%、生鮮食品を除く指数は前年比1.4%、生鮮食品・エネルギーを除く指数は前年比1.8%となり、物価の基調と日銀の追加利上げ余地を確認する材料となった。英国5月小売売上高は前月比0.5%、前年比1.8%が見込まれており、前月の落ち込みから個人消費が持ち直すかがポンド相場の焦点となる。NY時間は米国市場が休場で薄商いになりやすいなか、カナダ小売売上高や米金利、ドル指数の動きを確認しながら、ドル円が161円台を維持できるのか、それとも介入警戒を背景に160円台へ押し戻されるのかを見極めたい。

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