米雇用指標を前に、ドル円は160円台を維持できるか

前日のNY市場は、中東情勢の緊張が再び高まるなか、株式市場ではリスク回避の動きが優勢となった。主要指数はそろって下落し、ダウ平均は1.21%安、S&P500種は0.74%安、ナスダック総合は0.89%安となった。一方、米5月ADP雇用統計は12.2万人増と市場予想をやや上回り、米5月ISM非製造業景況指数も54.5と前月から改善したことで、米景気の底堅さも意識された。原油市場では中東情勢への警戒から北海ブレントが97ドル台後半まで上昇し、インフレ警戒も残っている。為替市場では米ドルが買われ、ドル円は160円近辺まで上昇し、一時160円台に乗せた。全体としては、株安・原油高・米金利上昇が並行し、ドル円では日本当局による為替介入への警戒が強まるNY市場だったといえそうだ。

テクニカル的に見ると、ドル円は足元で160円近辺に位置しており、上値では160.00円から160.20円付近が直近レジスタンスとして強く意識されやすい。ここを明確に上抜けると160.50円付近まで上値を試す展開となるかが焦点だ。一方、下値では159.50円前後が目先のサポートとなり、ここを割り込むと159.00円、さらに158.50円付近まで下値を探る可能性がある。今回は節目攻防型の見方が当てはまりやすく、160円台では介入警戒や利益確定売りが出やすい。米新規失業保険申請件数や米労働生産性の改定値を受けて米金利とドルが振れる場合は、160円付近でストップロスを巻き込んだ急変動に注意したい。

本日の指標は、15:30にスイス5月消費者物価指数（CPI）、17:00にラガルド欧州中央銀行（ECB）総裁の発言、17:30に英国5月建設業PMI、18:00にユーロ圏4月小売売上高、21:30に米国前週分新規失業保険申請件数、米国前週分失業保険継続受給者数、米国1-3月期非農業部門労働生産性・改定値、24:40にベイリー英中銀（BOE）総裁の発言が予定されている。米新規失業保険申請件数は21.5万件、失業保険継続受給者数は178.0万人が見込まれており、週末の米雇用統計を前に労働市場の温度感を確認する材料となる。NY時間は米雇用関連指標を受けた米金利とドルの反応を確認しながら、ドル円が160円台を維持できるのか、それとも介入警戒を背景に上値を抑えられるのかを見極めたい。

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