157円台のドル円、雇用統計が焦点か

前日のNY市場は、半導体株の反落が重しとなり、株式市場では上値の重い展開となった。S&P500種は7,337.11で前日比0.38%安、ナスダック総合は25,806.20で同0.13%安、ダウ平均は49,596.97で同0.63%安となり、主要指数はそろって下落した。原油市場では中東情勢を巡る不透明感が残るなか、北海ブレントは100ドル近辺で推移し、急落後も神経質な値動きが続いた。為替市場では、米金利に上昇圧力がかかるなかで米ドルがやや底堅く推移し、ドル円は介入警戒を残しながら157円付近まで戻す展開となった。全体としては、株安ながらも米金利とドルが下支えされ、週末の米雇用統計を前に方向感を探るNY市場だったといえそうだ。

テクニカル的に見ると、ドル円は足元で157円前後に位置しており、戻りを試す流れが続いている。上値では157.50円前後が目先のレジスタンスとして意識されやすく、ここを明確に上抜けると158.00円、さらに159.00円方向への戻りを試す展開となるかが焦点だ。一方、下値では156.50円前後が最初のサポートとなり、ここを割り込むと156.00円、さらに155円台半ばが再び意識されやすい。今回はレンジ継続型の見方が当てはまりやすく、米雇用統計をきっかけに上下どちらの方向にもストップロスを巻き込みながら値動きが速まる可能性に注意したい。

本日の指標は、15:00にドイツ3月鉱工業生産と3月貿易収支、16:00にラガルドECB総裁の発言、スイス4月SECO消費者信頼感指数、トルコ3月鉱工業生産、21:30に米国4月非農業部門雇用者数変化、4月失業率、4月平均時給、カナダ4月新規雇用者数と4月失業率、23:00に米国5月ミシガン大学消費者態度指数・速報値と米国3月卸売在庫が予定されている。米非農業部門雇用者数は前回17.8万人から6.2万人への伸び鈍化、失業率は4.3％で横ばい、平均時給は前月比0.3％、前年同月比3.8％が見込まれており、米労働市場の減速感と賃金インフレの粘りが同時に意識されやすい。週末を前に、NY時間は米雇用統計を受けて、ドル円が157円台で戻りを強めるのか、それとも雇用鈍化や介入警戒を背景に再び上値を抑えられるのかを見極めたい。

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