ドル円157円台、米中指標で戻り試すか

前営業日のNY市場は、米4月雇用統計が市場予想を上回ったことやAI関連株への買いを背景に、株式市場ではリスク選好の流れが続いた。非農業部門雇用者数は11.5万人増となり、失業率も4.3％で横ばいとなったことで、米労働市場の底堅さが意識された。一方、週明けの市場では、トランプ米大統領がイラン側の和平案を受け入れ難いとしたことで中東情勢への警戒が再び強まり、北海ブレントは105ドル台まで上昇した。為替市場では、強い米雇用統計と安全資産需要を背景に米ドルが買われ、ドル円は157円台前半で推移している。全体としては、株高の流れを残しつつも、原油高と地政学リスクが米金利・ドルの下支え材料となる神経質な地合いだったといえそうだ。

テクニカル的に見ると、ドル円は足元で157円台前半に位置しており、上値では157.50円前後が目先のレジスタンスとして意識されやすい。ここを明確に上抜けると158.00円、さらに159.00円方向への戻りを試す展開となるかが焦点だ。一方、下値では157.00円前後が最初のサポートとなり、ここを割り込むと156.50円、さらに156.00円付近まで下値を探る可能性がある。今回はレンジ継続型の見方が当てはまりやすく、為替介入警戒が残るなかで157円台を維持できるかが焦点となる。中東情勢や原油価格をきっかけにドル買いが強まる場面では、節目価格付近でストップロスを巻き込みながら値動きが速まる可能性に注意したい。

本日の指標は、10:30に中国4月消費者物価指数（CPI）と4月生産者物価指数（PPI）、23:00に米国4月中古住宅販売件数が予定されている。中国CPIは前年比1.2％、PPIは前年比2.8％の結果となり、いずれも市場予想を上回ったことで、中国景気や物価動向への見方が意識されやすい。NY時間は米中古住宅販売件数が年率換算で405万件、前月比2.0％の増加が見込まれており、米住宅市場の底堅さを確認する材料となる。週明けは米国の重要インフレ指標を翌日に控えるなか、米住宅指標に加え、中東情勢を受けた原油価格の動向を確認しながら、ドル円が157円台で底堅さを維持できるかを見極めたい。

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