ドル円158円台で節目攻防、英中銀と米指標に注目

前日のNY市場は、米中間選挙で民主党が上下両院の過半数を獲得したことを受け、政治的不透明感の後退を好感する買いが広がった。NYダウは1,569ドル高、S&P500も1.58%上昇するなど、主要株価指数はそろって反発した。イラン情勢が沈静化へ向かうとの期待からWTI原油が1バレル88ドル前後へ急落し、米10年債利回りは4.89%前後まで低下した。為替ではドル売りが先行する一方、ドル円は157円台前半から158円台へ戻し、株高と金利低下が交錯する展開となった。

テクニカル的に見ると、ドル円は前日に158.74円付近の高値から157.38円付近の安値まで大きく下落した後、158.42円付近で取引を終えた。目先は158.70円付近が上値抵抗として意識されやすく、これを明確に上抜ければ159円台の節目を試すかが焦点となる。一方、158.00円近辺を維持できなければ、157.40円付近の前日安値を再び意識する可能性もある。上下どちらにもストップ注文を巻き込む変動が起き得るため、節目を抜けた後の値動きを慎重に確認したい。

本日の指標は、16:00のドイツ製造業新規受注、18:30の英建設業PMI、19:00のユーロ圏卸売物価指数に注目したい。21:00には英中銀の政策金利と金融政策委員会議事要旨、21:30にはベイリー総裁会見が予定される。NY時間には22:30の米新規失業保険申請件数と労働生産性関連指標、22:50のハマック・クリーブランド連銀総裁発言などが続く。翌6日の米雇用統計を控え、短期的な材料に伴うドル円の節目攻防が強まるか見極めたい。

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