ドル円158円の攻防続く、米中間選挙と求人指標に注目

前日のNY市場は、主要株価指数がまちまちとなり、NYダウは0.41%高、S&P500は0.51%安、ナスダック総合は1.07%安で取引を終えた。AI関連企業への売りが続いた一方、原油価格の急落によってインフレ懸念が和らぎ、米10年債利回りは4.9%前後へ低下した。WTI原油は前日比7.4%安の96.46ドルとなり、エネルギー関連株にも売りが広がった。米中間選挙を控えてポジション調整が進む中、ドル円は158円を挟んで上下する展開となった。

テクニカル的に見ると、ドル円は2日に157.46円を安値、158.00円を高値として約54銭の範囲で推移し、157.94円付近で取引を終えた。前週末から157円台を維持しており、上値では158円の節目を明確に上抜けられるかが焦点となる。突破した場合は158.50円付近が次の目安となりそうだ。一方、下値では157.50円付近が前日安値と重なる支持帯として意識される。米中間選挙の結果が判明する前後は、節目付近でストップロスを巻き込んだ急変動にも注意したい。

本日の指標は、12:30に豪準備銀行が政策金利を4.85%へ引き上げ、16:00にはトルコ10月CPI、16:30にはスイス10月CPIが予定される。17:30には香港のGDP速報値が発表され、前年比3.7%が予想されている。NY時間の24:00には米9月JOLTS求人件数と製造業新規受注が同時に公表され、求人件数は前回707.9万件から716.2万件への増加が見込まれる。米中間選挙の投票も現地時間に控えており、結果判明前の思惑による値動きに注意したい。

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