ドル円158円台の持ち合い続く、米雇用指標で動意か

前日のNY市場は、企業決算の好調さを背景に株式が買われ、NYダウは0.69%高、S&P500は0.58%高、ナスダック総合は1.05%高となった。ハイテク株の上昇が投資家心理を支える一方、米10年債利回りは5.11%前後で推移し、ドルもやや弱含んだ。WTI原油は中東の供給不安で一時買われたが、最終的には0.7%安で終了した。原油は日中の高値から反落し、ドル円は158円台を中心に方向感を探る展開となった。株高とドル安が並行する中、米国の雇用関連指標への関心が高まっている。

テクニカル的に見ると、ドル円は21日に158.39円を高値、157.84円を安値として約55銭の範囲で推移し、158.21円付近で取引を終えた。前日も157.80円近辺で下げ止まっており、この価格帯を維持できるかが当面の焦点となる。下抜けた場合は157.50円近辺を次の目安として意識する可能性がある一方、158.40円近辺を明確に上抜ければ、158.60円付近が次の上値候補となりそうだ。方向感が定まるまでは、レンジ上限と下限での反応を慎重に確認したい。

本日の指標は、15:45にフランスの企業景況感指数、17:30に香港のCPI、20:00にトルコ中銀の政策金利が予定される。21:30には米新規失業保険申請件数が公表され、市場予想の20.0万件を上回るかが注目される。同時刻には継続受給者数とカナダの製品価格関連指標も控え、北米通貨の変動要因となりそうだ。23:00には米景気先行指数とユーロ圏消費者信頼感速報値も発表される。イベントが続くNY時間に、ドル円が前日の値幅から抜け出すか見極めたい。

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