ドル円158円台、米雇用統計で節目攻防が強まるか

前日のNY市場は、米新規失業保険申請件数が19.7万件と予想を下回り、3週連続で20万件を下回った。9月ISM製造業景況指数も54.5と拡大圏を維持し、米景気の底堅さが意識された。ISM支払価格指数が77.9まで上昇したこともあり、米10年債利回りは一時5.344%と2002年以来の高水準へ上昇。ただし、その後はFRB高官の慎重な発言や債券への買い戻しを受けて利回りが低下し、NYダウ、S&P500、NASDAQはいずれも小幅高で終了した。原油は4%超上昇しており、景気の強さとエネルギー高によるインフレ警戒が同時に意識される地合いとなった。

テクニカル的に見ると、ドル円は158.13円前後で推移し、前日に上抜けた158.00円付近を維持できるかが目先の焦点となる。158円台がサポートとして機能すれば上値を試す流れが続く可能性がある一方、158.00円を明確に割り込む場合は157円台後半への押し戻しが意識されやすい。本日は米雇用統計を控えているため、発表直後は158円を挟んで値動きが大きくなる可能性がある。また、東京の基調インフレが前年比2.7%へ加速しており、日銀の追加利上げ観測も残ることから、ドル高だけでなく円側の材料にも注意したい。

本日の指標は、18:00にユーロ圏9月HICP速報値、21:30に米9月非農業部門雇用者数、失業率、平均時給、23:00に米8月製造業新規受注が予定されている。米非農業部門雇用者数は8.8万人増、失業率は4.1%、平均時給は前月比0.3%、前年比3.1%が予想される。市場では10月の追加利上げ確率が低下しているため、強い雇用や賃金が確認されれば米金利上昇を通じてドル円が158円台で上値を伸ばす可能性がある。一方、雇用と賃金が弱ければ158円割れを試す動きにつながるか注目したい。

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