2026.09.03
前日のNY市場は、米主要株価指数がそろって反発し、ダウ平均は0.56%高、S&P500は0.46%高、ナスダック総合は0.45%高で取引を終えた。3営業日続落後の買い戻しに加え、NVIDIAなど半導体株の上昇が相場を支えた。米10年債利回りは一時4.818%まで上昇したものの、終盤には4.794%付近とほぼ横ばいまで低下。中東情勢への警戒は続き、WTI原油は0.9%高の91.01ドル、北海ブレント原油は1.0%高の95.63ドルで終了した。米8月ADP雇用統計は前月比3.8万人増と予想4.8万人増を下回り、米ドルの上値を抑えた。さらに、日銀の高田創審議委員が物価上昇圧力に応じて機動的に利上げする必要性を示したことから円買いが強まり、ドル円は160.40円から158.24円まで約2.16円下落した後、158.71円付近で引けた。カナダ銀行は政策金利を2.25%に据え置いたものの、マックレム総裁が必要に応じて複数回の利上げも可能との姿勢を示し、カナダドルは買いが優勢となった。
テクニカル的に見ると、ドル円は前日の急落後も下値を切り下げ、3日には157.50円付近まで水準を下げている。目先は157.50円付近を維持できるかが焦点となり、この水準で下げ止まれば、158.00円から158.20~158.30円への戻りを試す可能性がある。158.30円を上抜ける場合は、前日終値付近の158.70円から159.00円が次のレジスタンス候補となりそうだ。一方、157.50円を明確に割り込むと157.20円、さらに157.00円の節目へ下値を探る動きが強まる可能性がある。前日に約2円を超える値幅が生じた直後だけに、米指標の結果次第では157.50円や158.00円付近でストップロスを巻き込み、値動きが再び荒くなる可能性に注意したい。
本日の指標は、18:00にユーロ圏7月生産者物価指数(前月比予想1.3%、前回-0.3%、前年同月比予想5.5%、前回4.6%)が発表される。NY時間は21:30に米7月貿易収支(予想-900億ドル、前回-733億ドル)、米新規失業保険申請件数(前回20.3万件)、米4-6月期非農業部門労働生産性改定値(前期比年率予想1.4%、速報値1.4%)が予定されている。22:45には米8月サービス部門PMI改定値(予想56.8、速報値56.8)、23:00には米8月ISM非製造業景況指数(前回54.1)が控える。翌日の米雇用統計を前に、雇用関連指標とサービス業の景況感を受けてドル円が下げ止まるか見極めたい。
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