米ISM控え、ドル円は160円手前の攻防へ

前日のNY市場は、米主要株価指数がそろって下落し、ダウ平均は0.70%安、S&P500は0.33%安、ナスダック総合は0.12%安で取引を終えた。米国とイランによる攻撃の応酬を受けて原油価格が上昇したほか、ウォーシュFRB議長の発言を受けた利上げ観測が引き続き意識され、限定的ながらリスクオフ寄りの地合いとなった。米10年債利回りは前日比3.6ベーシスポイント高い4.758%付近へ上昇。WTI原油は2.83%高の85.76ドル、北海ブレント原油は2.71%高の90.49ドルで終了した。一方、米ドル指数は0.24%安の99.43となった。ベッセント米財務長官が、日本政府と日本銀行は円高につながる対応を取るとの見方を示したことで円が買い戻され、ドル円は31日を通じて160.24～159.47円の約0.77円幅で推移した後、159.75円付近で引けた。

テクニカル的に見ると、ドル円は1日午後に159.80～159.85円付近で推移し、本日これまでの値幅は159.64～159.86円となっている。今回は159.85～160.00円のレジスタンス帯を明確に上抜けられるかが焦点となり、この価格帯を突破すると、前日高値圏の160.20～160.25円、さらに160.50円付近が次の目安となるか。一方、160.00円手前で上値を抑えられ、159.60円を下抜ける場合は、前日安値に近い159.45～159.50円がサポート候補となる。159.45円を明確に割り込むと159.20円、さらに159.00円の節目へ下値を探る動きが強まる可能性がある。米指標の発表後は160.00円付近の攻防でストップロスを巻き込み、値動きが荒くなる可能性に注意したい。

本日の指標は、08:50に発表された日本4-6月期法人企業統計の設備投資が前年同期比1.6%増となり、企業の投資姿勢の底堅さが示された。今後は15:30にスイス7月実質小売売上高、16:00にトルコ8月製造業PMI、16:30にスイス8月製造業PMI（予想54.0、前回53.2）が発表される。16:50から17:30にかけては、フランス、ドイツ、ユーロ圏、英国の8月製造業PMI改定値の発表が予定される。18:00にはユーロ圏8月消費者物価指数（HICP、速報値、前年同月比予想3.3%、前回2.9%）、HICPコア指数（前年同月比予想2.5%、前回2.5%）、7月失業率（予想6.3%、前回6.3%）の発表を控える。NY時間では、22:45に米8月製造業PMI改定値（予想53.3、速報値53.2）、23:00に米8月ISM製造業景況指数（予想55.2、前回55.6）、米7月雇用動態調査（JOLTS）求人件数（予想733.2万件、前回735.9万件）、米7月建設支出（前月比予想0.0%、前回-0.1%）が発表される。G20財務相・中央銀行総裁会議も本日が最終日となるため、欧米の物価・景況感指標と要人発言を受けた米金利の反応が、ドル円の160円台回復につながるか注目したい。

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