米ドル/円は159円を挟む攻防、米財務長官会見で動意づくか

21日のNY市場は、主要3指数がそろって上昇し、ダウは前営業日比517.80ドル高（+0.98%）、S&P500は+0.43%、ナスダックは+0.44%となった。一方、米10年債利回りは4.69%から4.73%へ上昇し、ブレント原油も+0.8%の1バレル92.67ドルで終了。株式市場ではリスク選好が回復したものの、金利・原油高への警戒は残った。為替市場では米財務省による長期債買い戻し拡大への懸念からドルの上値が重く、日本の7月コアCPIが前年比+1.8%と前月の+1.6%から加速したことも円を支えた。米ドル/円は158.35～159.13円で推移し、158.95円付近で取引を終えた。

テクニカル的に見ると、米ドル/円は159.00円を中心に方向感を探る攻防が続いている。上値は前営業日高値に近い159.10～159.20円が抵抗帯として意識されやすく、明確に上抜ければ159.50円付近が次の焦点となる。一方、下値は158.50円付近を維持できるかがポイントとなり、割り込むと前営業日安値の158.35円や158.00円を試す動きが強まる可能性がある。159.00円前後では売買が交錯しやすく、レンジ離脱時のストップロスを巻き込んだ急変動に注意したい。

本日の指標は、07:45にニュージーランド4-6月期小売売上高が発表され、前期比-0.5%と前回の+1.0%から減少に転じた。14:00のシンガポール7月消費者物価指数は前年比+2.2%となり、前月の+1.9%から伸びが加速した。このあとは、21:00にメキシコ4-6月期GDP（確定値）が発表予定で、前期比+1.5%、前年比+2.2%が見込まれている。また、21:30には米7月シカゴ連銀全米活動指数が予定されており、前回値は-0.02だった。さらに27:00にはスコット・ベッセント米財務長官が記者会見を行う。対イラン制裁や長期国債の買い戻しを巡る発言次第では、原油や米国債、米ドルの値動きが強まる可能性に注意したい。

---