ドル円159円前後、中国指標と米NY連銀で方向感探る

14日のNY市場は、弱い米小売売上高と消費者心理の悪化が意識され、株式市場では主要指数がそろって小幅安となった。ダウ平均は0.20%安、S&P500は0.17%安、ナスダック総合指数は0.28%安となり、最高値圏にあった米株には利益確定売りも入りやすかった。米7月小売売上高は前月比0.6%減と予想外に減少し、8月ミシガン大学消費者態度指数も51.0と市場予想を下回った。これを受けて米利上げ観測は後退し、米10年債利回りには低下圧力がかかった。原油市場では中東情勢を巡る不透明感が残るなか、北海ブレントは88ドル台で推移している。為替市場では米ドルが上値の重い展開となり、ドル円は159円前後で推移している。全体としては、米消費関連指標の弱さがリスク選好をやや抑える一方、原油高や介入警戒も残るなかで、ドル円が159円近辺の方向感を探るNY市場だったといえそうだ。

テクニカル的に見ると、ドル円は足元で159円前後に位置しており、今回は159.50円から160.00円付近のレジスタンスを明確に上抜けられるかが焦点となりやすい。上値では160.00円が心理的な節目として意識されやすく、ここを突破すると160.50円、さらに161.00円付近まで上値を試す展開となるかが焦点だ。一方、下値では158.50円から158.00円付近が目先のサポートとなり、ここを割り込むと157.50円、さらに157.00円付近まで下値を探る動きが強まる可能性がある。米利上げ観測の後退はドルの上値を抑えやすいが、中国指標や米NY連銀製造業景気指数が予想を上回れば、リスク心理の改善や米金利の反応を通じてドル円の下支え材料となりやすい。160円に接近する局面では介入警戒も強まりやすく、節目価格付近ではストップロスを巻き込んだ急伸と、利益確定による急反落の双方に注意したい。

本日の指標は、16:00に中国7月小売売上高と中国7月鉱工業生産、21:30に米国8月ニューヨーク連銀製造業景気指数、カナダ7月消費者物価指数（CPI）、カナダ6月対カナダ証券投資額、23:00に米国8月NAHB住宅市場指数、29:00に米国6月対米証券投資と米国6月対米証券投資（短期債除く）が予定されている。特に中国7月小売売上高は前年比1.5%、鉱工業生産は前年比5%前後が見込まれており、中国景気の内需と生産活動を確認する材料となる。米NY連銀製造業景気指数は11.5と前回の15.6から低下が見込まれており、米景気の減速懸念が強まるかを見極めるうえで注目される。カナダCPIは前月比0.4%、前年比2.9%が見込まれており、カナダドルにも動意が出やすい。NY時間は米景気指標とカナダCPIを受けた米金利・北米通貨の反応を確認しながら、ドル円が159円台を維持できるかを見極めたい。

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