ドル円159円台、FOMC議事要旨で160円攻防を見極め

前日のNY市場は、AI関連株への売りと長期金利の高止まりが重しとなり、株式市場では主要指数がそろって下落した。S&P500は0.7%安、ダウ平均は0.2%安、ナスダック総合指数は1.3%安となり、半導体株を中心に利益確定売りが強まった。米長期債市場では30年債利回りが一時5.337%と約20年ぶりの高水準を付け、10年債利回りも4.7%近辺で推移した。原油市場ではホルムズ海峡を巡る不透明感が残り、北海ブレントは90ドル前後で推移している。為替市場では、米金利上昇がドル円の下支えとなる一方、米景気指標の弱さや利上げ観測の後退を受けて米ドルは主要通貨に対して上値の重い展開となった。ドル円は159円台前半で推移しており、160円接近による介入警戒も残るなか、株安・金利高・原油高が交錯するNY市場だったといえそうだ。

テクニカル的に見ると、ドル円は足元で159円台前半から半ばに位置しており、今回も160.00円の節目を明確に上抜けられるかが焦点となりやすい。上値では159.50円から160.00円付近が直近レジスタンスとして意識されやすく、ここを突破すると160.50円、さらに161.00円付近まで上値を試す展開となるかが焦点だ。一方、下値では159.00円から158.50円付近が目先のサポートとなり、158.50円を割り込むと158.00円、さらに157.50円付近まで下値を探る動きが強まる可能性がある。FOMC議事要旨でインフレ警戒や金融引き締め姿勢の維持が意識されれば、米金利上昇を通じてドル円の上値を試しやすい。ただし、160円に接近する局面では介入警戒も強まりやすく、節目価格付近ではストップロスを巻き込んだ上振れと、利益確定による急反落の双方に注意したい。

本日の指標は、16:10にラガルド欧州中央銀行（ECB）総裁の発言、17:00に南アフリカ7月消費者物価指数（CPI）、ユーロ圏6月経常収支、18:00にユーロ圏7月消費者物価指数（HICP、改定値）とユーロ圏7月HICPコア指数（改定値）、20:00に米国MBA住宅ローン申請指数、南アフリカ6月小売売上高、27:00に米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨が予定されている。ユーロ圏HICPは前年比2.9%、コア指数は前年比2.5%が見込まれており、ECBの政策姿勢を見極めるうえでラガルド総裁発言と合わせて注目される。FOMC議事要旨では、直近の弱い雇用・消費指標と、原油高を背景としたインフレ警戒をFRB内でどのように評価しているかが焦点となる。NY時間はFOMC議事要旨を受けた米長期金利とドル円の反応を確認しながら、159円台を維持して160円台を試す流れとなるかを見極めたい。

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