ドル円159円台、米PPIと雇用指標で160円攻防へ

前日のNY市場は、米7月消費者物価指数（CPI）が市場予想に沿う内容となり、米利上げ観測がやや後退するなか、株式市場では主要指数がまちまちとなった。ダウ平均は0.04%安となった一方、S&P500は0.26%高、ナスダック総合指数は0.54%高となり、AI関連株の買いがハイテク株を支えた。米CPIは前月比0.1%、前年比3.4%、コアCPIは前月比0.2%、前年比2.5%となり、過度なインフレ警戒はいったん和らいだ。一方、原油市場では中東情勢を巡る不透明感が残るなか、北海ブレントは88ドル前後で推移しているものの、本日欧州時間にかけては上値の重さも意識されている。米10年債利回りは4.6%台後半で方向感を探る展開となり、為替市場ではドル円が159円台前半から半ばで推移している。全体としては、米CPI通過で株式市場には安心感が広がる一方、原油動向と本日の米PPIを控えた物価警戒が残るNY市場だったといえそうだ。

テクニカル的に見ると、ドル円は足元で159円台半ばに位置しており、今回は160.00円の節目を明確に上抜けられるかが焦点となりやすい。上値では159.80円から160.00円付近が直近レジスタンスとして意識されやすく、ここを突破すると160.50円、さらに161.00円付近まで上値を試す展開となるかが焦点だ。一方、下値では159.00円から158.50円付近が目先のサポートとなり、ここを割り込むと158.00円、さらに157.50円付近まで下値を探る動きが強まる可能性がある。米PPIが上振れたり、失業保険申請件数が労働市場の底堅さを示す内容となったりすれば、ドル円は160円台を試しやすい。ただし、160円に接近する局面では介入警戒も強まりやすく、指標発表後はストップロスを巻き込んだ上振れと、急反落の双方に注意したい。

本日の指標は、15:00に英国6月貿易収支、15:30にスイス7月生産者輸入価格、16:00にトルコ6月経常収支、18:00にユーロ圏6月鉱工業生産、21:30に米国7月生産者物価指数（PPI）、米国7月PPIコア指数、米国前週分の新規失業保険申請件数および継続受給者数が予定されている。特に米PPIは前月比0.2%、前年比4.9%、PPIコア指数は前月比0.3%、前年比4.1%が見込まれており、前日のCPIに続いて物価圧力の粘りを確認する材料となる。新規失業保険申請件数は20.2万件、失業保険継続受給者数は179.5万人が見込まれており、弱い米雇用統計後の労働市場を見極めるうえでも注目度が高い。NY時間は米PPIと雇用関連指標を受けた米金利の反応を確認しながら、ドル円が160円台に乗せられるかを見極めたい。

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