ドル円159円台、米CPIで160円試すか

前日のNY市場は、米CPIを控えた様子見姿勢に加え、中東情勢を巡る不透明感が重しとなり、株式市場では主要指数がそろって下落した。ダウ平均は0.3%安、S&P500は0.3%安、ナスダック総合指数は0.6%安となり、直近で最高値圏にあった米株には利益確定売りも入りやすかった。原油市場では供給不安が意識され、北海ブレントは1.4%高の88.91ドルまで上昇し、本日アジア時間も89ドル台で推移している。米10年債利回りはやや低下した一方、米CPIを前に米ドルは底堅く、ドル円は日米当局による介入後の円高分を大きく戻して159円台前半で推移している。全体としては、株式市場ではリスク選好がやや後退する一方、原油高と米物価指標への警戒感がドル円の下支えとなるNY市場だったといえそうだ。

テクニカル的に見ると、ドル円は足元で159円台前半に位置しており、今回は159.50円から160.00円付近を明確に上抜けられるかが焦点となりやすい。上値では160.00円が心理的な節目として意識されやすく、ここを突破すると160.50円付近まで上値を試す展開となるかが焦点だ。一方、下値では159.00円から158.50円付近が目先のサポートとなり、ここを割り込むと158.00円、さらに157.50円付近まで下値を探る動きが強まる可能性がある。米CPIが市場予想を上回れば、米金利上昇を通じてドル買いが強まりやすい。ただし、160円に接近する局面では介入警戒も再び強まりやすく、米指標発表後はストップロスを巻き込んだ上振れと急反落の双方に注意したい。

本日の指標は、08:50に日本7月マネーストックM2、15:00にドイツ7月消費者物価指数（CPI、改定値）、20:00に米国MBA住宅ローン申請指数、21:30に米国7月消費者物価指数（CPI）、米国7月CPIコア指数、カナダ6月住宅建設許可件数、27:00に米国7月月次財政収支が予定されている。特に米CPIは前月比0.1%、前年比3.4%、CPIコア指数は前月比0.2%、前年比2.5%が見込まれており、前年比ベースでインフレ鈍化が確認されるかが焦点となる。弱い米雇用統計後だけに、CPIが予想を下回れば米金利低下とドル売りにつながりやすい一方、上振れれば9月以降の金融政策見通しを巡ってドル買いが強まる可能性がある。NY時間は米CPIを受けた米金利とドル円の反応を確認しながら、160円台を試す動きとなるかを見極めたい。

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