157円前後のドル円、米ADP雇用統計で戻りの持続力を探るか

前日のNY市場は、企業決算への期待と原油価格の下落を背景に、株式市場ではリスク選好の動きが優勢となった。S&P500種は7,259.22、ダウ平均は49,298.25、ナスダック総合は25,326.13まで上昇し、S&P500種とナスダック総合は過去最高値を更新した。原油市場では米国とイランを巡る協議進展への期待から供給不安がいったん和らぎ、北海ブレントは108ドル前後、WTI原油は100ドル台前半まで下落した。為替市場ではドルが主要通貨に対してやや弱含むなか、日本当局による介入警戒も残り、ドル円は157円前後で上値の重い展開となった。全体としては株高・原油安のリスクオン地合いながら、対円ではドルの戻りが抑えられやすいNY市場だったといえそうだ。

テクニカル的に見ると、ドル円は足元で157円前後に位置しており、急落後の戻りを試しながらも上値では157.50円前後が目先のレジスタンスとして意識されやすい。ここを明確に上抜けると158.00円近辺、さらに159.00円方向への戻りを試す展開となるかが焦点だ。一方、下値では156.50円前後が最初のサポートとなり、ここを割り込むと156.00円、さらに155円台半ばが再び意識されやすい。今回はレンジ継続型の見方が当てはまりやすく、介入警戒が残るなかでは、米雇用関連指標をきっかけに節目価格付近でストップロスを巻き込んだ急変動が起きる可能性に注意したい。

本日の指標は、15:45にフランス3月鉱工業生産、16:50にフランス4月サービス部門購買担当者景気指数（PMI、改定値）、16:55にドイツ4月サービス部門購買担当者景気指数（PMI、改定値）、17:00にユーロ圏4月サービス部門購買担当者景気指数（PMI、改定値）、17:30に英国4月サービス部門購買担当者景気指数（PMI、改定値）、18:00にユーロ圏3月卸売物価指数（PPI）、20:00に米国MBA住宅ローン申請指数、21:15に米国4月ADP雇用統計、23:00にカナダ4月Ivey購買部協会指数が予定されている。米ADP雇用統計は前回6.2万人から12.0万人への増加が見込まれており、週末の米雇用統計を前に労働市場の温度感を測る材料となりそうだ。欧州時間はサービス業PMI改定値で景況感を確認し、NY時間はADP雇用統計を受けて、ドル円が157円台を回復できるのか、それとも介入警戒とドル売りの流れに上値を抑えられるのかを見極めたい。

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